地方移住完全ガイド｜おすすめ地域・仕事・住まいの探し方を徹底解説！

ぺんた

「都会の生活に疲れた…」「もっと自然の中でのびのび暮らしたい」そんな思いから地方移住を考える人が増えています。
最近ではリモートワークの普及も進み、地方に移住しながら自由な働き方を選ぶ人も増えてきました。

しかし、地方移住には魅力がたくさんある一方で、準備不足のまま移住すると「こんなはずじゃなかった…」と後悔することも。
そこで本記事では、地方移住のメリット・デメリット、おすすめの移住先、仕事や住まいの確保方法、実際の移住者の体験談まで、移住を成功させるためのポイントを徹底解説します！

地方移住を考えている方は、ぜひ最後まで読んで、理想の移住生活を実現するヒントを見つけてください。

1 地方移住のメリットとデメリット
2 おすすめの移住先5選｜暮らしやすさで選ぶ地域
3 地方移住の準備と成功のポイント
4 実際の移住者の体験談｜リアルな暮らしを知る
5 移住を考えたらまずやるべきこと5選
6 まとめ

地方移住のメリットとデメリット

自然豊かな環境でのびのび暮らせる

地方移住の最大の魅力は、自然に囲まれた環境で暮らせることです。
都市部ではビルやアスファルトに囲まれた生活が当たり前ですが、地方では豊かな緑や海、山が広がっています。
四季折々の風景を楽しみながら生活できるため、ストレスを感じにくく、心にゆとりが生まれるでしょう。

特に、子どもをのびのび育てたいと考えている家庭にとっては、大きなメリットになります。
公園が少ない都市部とは違い、地方では広い庭や公園、川遊びができる自然環境が整っています。
虫取りや魚釣り、キャンプなど、都会ではなかなか体験できない遊びが身近になります。

また、大気汚染や騒音が少ないため、健康的な生活を送ることができるのもポイントです。
都市部では慢性的な渋滞や満員電車のストレスがありますが、地方ではそうしたストレスが軽減され、心身ともにリラックスできる環境が整っています。

しかし、自然が多い分、冬の寒さが厳しかったり、虫が多かったりといったデメリットもあります。
特に、豪雪地帯では雪かきの負担が大きくなることも。移住を検討する際は、その地域の気候や生活環境をよく調べることが大切です。

生活コストが抑えられる

地方移住の大きなメリットの一つに、生活コストの低さがあります。
特に、住宅費が都市部に比べて格段に安く、広い家に住むことができるのが魅力です。
例えば、東京ではワンルームマンションの家賃が10万円を超えることも珍しくありませんが、地方では同じ金額で広い一軒家を借りることも可能です。

また、食費も抑えやすい傾向があります。
地方では地元の農産物や海産物が豊富に手に入るため、新鮮で安価な食材を手に入れることができます。
家庭菜園を始めれば、自分で野菜を育てることもでき、食費をさらに抑えられるでしょう。

さらに、公共交通機関をあまり利用しないため、交通費の負担も軽減されます。
都市部では毎月の電車代やバス代がかかりますが、地方では基本的に車移動が中心。
ガソリン代や車の維持費はかかるものの、駐車場代が格安、もしくは無料である場合が多いので、トータルで考えるとコストが低くなることも多いです。

一方で、都市部に比べて仕事の選択肢が少ないため、収入が下がる可能性がある点には注意が必要です。
また、車が必須になる地域では、ガソリン代や車検代といった維持費が発生するため、その点も考慮しておく必要があります。

地域コミュニティの魅力と課題

地方では、都市部とは違った人と人とのつながりが強いコミュニティが形成されています。
近所の人と顔見知りになりやすく、助け合いの精神が根付いているため、困ったときに支え合える関係が築きやすいのが魅力です。
例えば、農作物をおすそ分けしてもらったり、ちょっとした力仕事を手伝ってもらったりと、温かみのある交流が生まれやすい環境です。

特に、子育て世代にとっては心強いサポート体制が整っていることが多く、子どもを地域全体で見守る文化が残っていることも少なくありません。
また、高齢者にとっても、地域ぐるみの見守りがあることで安心して暮らせるというメリットがあります。

ただし、こうした地域コミュニティが合うかどうかは人それぞれ。
地方ならではの「ご近所付き合い」が負担に感じる人もいるでしょう。
また、新しく移住してきた人に対して最初は警戒されることもあるため、積極的に地域活動に参加するなど、上手にコミュニケーションを取ることが大切です。

仕事の選択肢とリモートワークの可能性

地方移住を考える際、仕事の確保は大きな課題の一つです。
特に、これまで都市部で会社勤めをしていた人にとっては、地方での働き方をどうするかが重要なポイントになります。

最近では、リモートワークが普及したことで、会社に通勤せずに働くことが可能になりました。
IT系の職種やフリーランスの仕事をしている人にとっては、地方移住のハードルがぐっと下がったと言えます。
また、地域おこし協力隊や、地方での新しいビジネスチャンスを活かした起業など、新しい働き方を模索する人も増えています。

ただし、地方には都市部ほどの求人がないため、移住前にしっかりと仕事の確保をしておくことが重要です。
地域によっては、移住者向けの仕事支援制度がある場合もあるので、事前に情報を収集しておくと安心です。

子育て環境と教育事情

地方移住を考える子育て世代にとって、教育環境は重要なポイントです。
地方では、自然豊かな環境でのびのびと子育てができるメリットがありますが、一方で学校の選択肢が限られるというデメリットもあります。

特に、高校や大学の選択肢が少ない地域では、子どもが進学する際に都市部に出る必要が出てくることも。
教育に力を入れたい家庭は、移住先の学校のレベルや教育方針を事前にチェックしておくことが大切です。

一方で、小規模な学校が多いため、先生との距離が近く、手厚い指導を受けられるというメリットもあります。
地域によっては、移住者向けの教育支援制度を設けているところもあるため、活用できる制度がないか調べてみるとよいでしょう。

地方移住の準備と成功のポイント

移住先選びの基準と調査方法

地方移住を成功させるためには、まず「どこに移住するのか」を慎重に選ぶことが重要です。
単に「自然が豊かだから」「都会の生活に疲れたから」という理由だけで移住先を決めると、後々後悔する可能性があります。

移住先を選ぶ際のポイントとして、以下の点を考慮すると良いでしょう。

気候と環境
- 冬の寒さや雪の量、夏の湿気など、移住先の気候は自分に合っているか？
- 自然の多さだけでなく、災害リスク（地震・台風・土砂崩れなど）も考慮する。
生活の利便性
- スーパー、病院、学校などの生活インフラは整っているか？
- 公共交通機関の有無や、車が必須の地域かどうか？
仕事や収入の確保
- 地元で働く場合、希望する職種の求人があるか？
- リモートワークが可能なら、ネット環境は整っているか？
地域コミュニティの雰囲気
- 移住者が多い地域か、それとも地元住民が中心の閉鎖的な地域か？
- 移住者向けの支援制度や交流イベントはあるか？

こうした情報を集めるには、実際にその地域に足を運び、現地の様子を体験することが大切です。
短期間の滞在だけでは分からないことも多いため、「お試し移住」制度を活用して数週間～数ヶ月住んでみるのもおすすめです。
自治体によっては、移住希望者向けの体験プログラムを実施しているところもあるので、事前にチェックしてみましょう。

住居探しのコツと補助制度の活用

地方移住を成功させるためには、住居の確保も重要なポイントです。
都市部と違い、地方では賃貸物件の選択肢が少ないことが多いため、事前にしっかり調べておく必要があります。

住居を探す際のポイントは以下の通りです。

賃貸か購入かを決める
- 初めての移住なら、まずは賃貸で住んでみるのがおすすめ。
- 空き家バンクを利用すれば、格安で物件を借りられることもある。
- 田舎では賃貸物件が少ないため、購入の選択肢も視野に入れる。
空き家バンクを活用する
- 全国の自治体が運営する「空き家バンク」では、格安または無料で家を提供していることがある。
- リフォーム前提の物件も多いので、修繕費用や補助金についても調べておく。
移住者向けの住宅補助制度をチェック
- 自治体によっては、移住者向けに家賃補助や住宅購入支援を行っている。
- 例えば、長野県や岡山県では、移住者向けに最大100万円以上の住宅補助がある。
地域の不動産会社に直接相談する
- インターネットに掲載されていない物件も多いため、現地の不動産会社を訪れるのがおすすめ。
- 地元の人とのつながりを作ることで、良い物件情報を得られることもある。

賃貸の場合は、都市部に比べて「保証人が必要」だったり、「契約条件が厳しい」ケースもあるため、契約前にしっかり確認しておきましょう。

仕事の確保と収入の安定化

移住を成功させるためには、収入の確保が欠かせません。
特に、地方では都市部ほどの仕事の選択肢がないため、移住前にしっかりと計画を立てることが重要です。

仕事を確保するためのポイントは以下の通りです。

移住前に仕事を確保しておく
- 転職サイトや求人情報を活用し、移住先での仕事を事前に探しておく。
- ハローワークや自治体の移住支援センターに相談するのも有効。
リモートワークを活用する
- IT・ライター・デザイナー・動画編集など、オンラインでできる仕事を確保する。
- 会社員のままリモートワークを継続できるか、上司と相談してみる。
地元の仕事を活かす
- 農業・漁業・観光業など、地方ならではの仕事に挑戦する。
- 地域おこし協力隊に参加し、一定期間の生活費を補助してもらう。
副業で収入を補う
- アルバイトやフリーランスの仕事を掛け持ちすることで、収入の安定化を図る。
- 地方ならではのビジネス（農産物の直売・ゲストハウス経営など）を考える。

地域に溶け込むための心得

地方移住を成功させるには、地域に溶け込むことも大切です。
特に、地方では人間関係が密接なため、新しく移住してきた人がどう接するかで、生活の快適さが大きく変わります。

地域に馴染むためのコツは以下の通りです。

挨拶をしっかりする
- 地方では「顔を合わせたら挨拶」が基本。最初の印象が重要。
地域のイベントや行事に参加する
- 祭りや清掃活動などに積極的に参加することで、地元の人と自然に交流できる。
地元のルールや文化を尊重する
- ゴミの分別方法や共同作業のルールを守ることで、トラブルを防ぐ。
無理に馴染もうとしすぎない
- 最初からすべての人と仲良くしようとすると疲れてしまう。自分のペースで関係を築く。

移住失敗を防ぐためのチェックリスト

移住の失敗を防ぐために、以下のポイントを事前に確認しておきましょう。

✅ 移住先の気候や住環境を調査したか？
✅ 生活インフラ（スーパー・病院・学校など）の有無を確認したか？
✅ 仕事や収入の確保ができているか？
✅ 住居の契約条件や補助金について調べたか？
✅ 地域コミュニティの雰囲気を理解しているか？
✅ 移住前に短期間の「お試し移住」をしたか？

これらのポイントを押さえておくことで、スムーズに移住生活をスタートさせることができます。

実際の移住者の体験談｜リアルな暮らしを知る

都会から田舎へ｜移住1年目のリアルな声

都会から地方に移住した人の多くは、「のんびりした暮らしを求めていたけれど、実際に住んでみると予想外のことも多かった」と感じるようです。

例えば、東京都内でIT企業に勤めていた30代のAさんは、リモートワークが可能になったことをきっかけに長野県の山間部へ移住しました。
当初は、広い家と豊かな自然に囲まれた生活に満足していましたが、実際に暮らしてみるといくつかの課題に直面しました。

想像以上に冬の寒さが厳しい
- 冬になると気温が氷点下まで下がり、毎朝の雪かきが必須。
- 暖房費が思ったよりも高く、都市部よりも光熱費がかかる。
車がないと生活できない
- 最寄りのスーパーまで車で30分。都市部のように歩いて買い物に行くのは不可能。
- 電車やバスの本数が少なく、都市部に比べて移動の自由度が低い。
地域の人との距離感に戸惑うことも
- 地元の人は親切だが、最初はよそ者扱いされることもあった。
- 町内会の集まりや清掃活動に参加することで、少しずつ馴染めた。

こうした課題はあったものの、Aさんは「都会にはない人とのつながりができたことが何よりの収穫だった」と話しています。
最初は戸惑うことも多かったものの、地域の人と積極的に交流することで、次第に受け入れられるようになったそうです。

地域おこし協力隊に参加して変わった生活

地域おこし協力隊とは、地方自治体が募集する制度で、移住者が地域の活性化に関わる仕事をしながら、その地域に定住することを目指すものです。

30代のBさんは、大阪で会社員として働いていましたが、「もっと地域と深く関わる仕事がしたい」と考え、地域おこし協力隊として高知県の山間部に移住しました。

Bさんの主な仕事は、地域の特産品をPRする活動や、観光客向けの体験プログラムを企画することでした。
都市部のデスクワークとは違い、地域の人と直接関わる機会が多く、新しい人間関係が築けたことが大きな喜びだったと言います。

しかし、最初は戸惑うこともありました。

地方の人間関係の濃さに驚いた
- 小さな集落では、住民同士のつながりが強く、プライベートと仕事の境界が曖昧になることも。
- 逆に言えば、困ったときに助けてもらえることも多かった。
都会のスピード感とは違う
- 仕事の進め方が都会の企業と違い、「まずは地域の人に認められること」が大事だった。
- すぐに結果を出そうと焦らず、じっくりと関係を築くことが成功のカギ。
収入面の不安
- 地域おこし協力隊は給与が決まっているが、任期終了後の仕事をどうするかは自分で考える必要がある。
- Bさんは任期中に地元の人と一緒に農業を学び、卒業後は地域の農産物を使ったカフェを開業することに。

Bさんは、「地域の人と本気で向き合うことで、新しい人生が開けた」と語っています。
移住後の仕事の選択肢として、地域おこし協力隊は大きなチャンスを与えてくれる制度だと感じたそうです。

仕事はどうしてる？フリーランス移住者の働き方

地方移住を考える人の中には、フリーランスとして働くことを選ぶ人も増えています。
特に、IT系やライティング、デザイン、動画編集など、リモートワークが可能な職種の人は、移住のハードルが低いと言えます。

Cさんは、東京でWebライターとして働いていましたが、家賃の高さや満員電車のストレスから解放されたいと考え、長野県に移住しました。
現在は、リモートワークでライティングの仕事を続けながら、地元のカフェやコワーキングスペースを活用して仕事をしています。

移住後の働き方で感じたメリットとデメリットをまとめると、以下のようになります。

メリット

家賃や生活費が抑えられ、収入が減っても問題なく暮らせる。
自然の中で働けるため、ストレスが減った。
都市部のクライアントと変わらず仕事ができる。

デメリット

ネット環境が不安定な地域もある。
仕事の相談をする相手が近くにいないため、孤独を感じることも。
クライアントとの打ち合わせで都市部に行く必要がある場合、交通費がかかる。

Cさんは、「事前にネット環境をしっかり確認しておけば、フリーランスでも快適に移住生活を送れる」とアドバイスしています。

地元の人との関係づくり｜うまくいったこと・苦労したこと

移住者の多くが直面するのが、地元の人との関係づくりです。
Dさんは、東京から山梨県の小さな村に移住し、カフェを開業しましたが、最初は地元の人とどう接すればいいのか分からず、苦労したと言います。

うまくいったこと

まずは「聞き役」に徹することで、地元の人の話をしっかり理解した。
地域のイベントや祭りに積極的に参加し、顔を覚えてもらった。
地元の特産品を使ったメニューを考案し、地域の人に親しみを持ってもらえた。

苦労したこと

「よそ者扱い」されることがあり、最初はなかなか馴染めなかった。
地域の習慣やルールを知らず、最初は戸惑うことが多かった。
田舎ならではの「噂話」が広まりやすく、プライバシーを守るのが難しいと感じた。

しかし、時間をかけて少しずつ関係を築いていくことで、次第に受け入れられるようになったそうです。

「移住してよかった！」と感じる瞬間

最後に、移住者が「移住してよかった」と感じる瞬間をいくつか紹介します。

毎日、自然の中でリラックスできる。
新鮮な野菜や魚が安く手に入る。
都市部では出会えなかった人と深いつながりができた。

満員電車に乗らなくてよくなった。

移住を考えたらまずやるべきこと5選

1. 移住フェアや相談会に参加する

移住を成功させるためには、まず情報収集が重要です。
その第一歩としておすすめなのが、「移住フェア」や「移住相談会」への参加です。

全国の自治体やNPO、企業が主催する移住フェアでは、各地域の担当者と直接話ができ、移住者向けの支援制度や住まい、仕事の情報を得ることができます。
また、実際に移住した人の体験談を聞くことができるセミナーも多く、リアルな生活の様子を知る貴重な機会となります。

移住フェアや相談会に参加するメリットは以下の通りです。

✅ 複数の地域を比較できるため、自分に合った移住先を見つけやすい
✅ 地域ごとの移住支援制度や助成金についての最新情報が得られる
✅ 仕事や住まいについて具体的な相談ができる
✅ 地元の人のリアルな声を聞くことができる

特に、東京や大阪では大規模な移住フェアが定期的に開催されており、多くの自治体が参加しています。オンライン相談を実施している自治体もあるので、まずは気軽に情報を集めてみましょう。

2. 実際に移住先へ訪れて下見する

移住フェアで興味を持った地域があれば、次は実際に現地へ行ってみることが重要です。
観光で訪れたことがある場所でも、移住となると視点が変わります。
「住む場所」としての視点で、生活環境やインフラの利便性をチェックしましょう。

下見の際に確認すべきポイントは以下の通りです。

✅ スーパーや病院、学校などの生活インフラが近くにあるか
✅ 交通手段（電車・バス・車）の利便性はどうか
✅ ネット環境が整っているか（特にリモートワークを考えている場合）
✅ 気候や地域の雰囲気が自分に合っているか
✅ 仕事の選択肢や収入の見込みはあるか

最近では、自治体が「お試し移住制度」を実施していることもあります。これは、一定期間その地域に住んでみることができる制度で、移住前に実際の生活を体験できる貴重な機会です。実際に住んでみて、「ここなら暮らせそうだ」と確信を持てることが、移住成功の鍵になります。

3. 移住者向け支援制度を調べる

多くの自治体では、移住を促進するためにさまざまな支援制度を用意しています。
特に、住宅取得の補助金や就職支援、子育て支援などが充実している地域もあります。

主な移住支援制度の例を紹介します。

支援内容	具体的な例
住宅補助	空き家バンクの活用、住宅購入補助金（例：長野県は最大100万円）
仕事支援	移住者向けの就職相談、農業・漁業の就業支援
起業支援	創業補助金や移住者向けのコワーキングスペース提供
子育て支援	保育料補助、移住者向けの子育てイベント開催
地域おこし協力隊	地方自治体が移住者に仕事を提供し、報酬を支給（最大3年間）